この章のポイント
- 多くの教団が従軍僧の派遣や献金などで戦争に協力した
- 植民地や占領地での布教は、国家の政策と結びついていた
- 宗教団体法などにより、国家の統制が強まった
- 反戦を唱えた少数の僧や信者は、処罰や弾圧を受けた
- 戦後、多くの教団が戦争協力についての反省を表明した
背景：国家に認められるための協力
明治の廃仏毀釈で大きな打撃を受けた仏教界は、近代国家の中で自らの存在意義を示す必要に迫られていました（「明治：神仏分離と廃仏毀釈」の章を参照）。キリスト教が欧米列強の宗教として入ってくる中で、仏教こそが日本の国家と国民道徳を支える宗教だと示すことは、教団にとって重要な課題だったのです。
大日本帝国憲法のもとで認められた信教の自由は、「臣民の義務に背かない限り」という条件つきでした。天皇を中心とする国家に忠実であることが、宗教活動を続けるための前提とされていたのです。
こうした中で、多くの仏教指導者は、「仏法と王法（国家の法）は車の両輪」という伝統的な考え方や、「護国」の思想（「日本：鎮護国家と国分寺・大仏」の章を参照）を持ち出して、国家への協力を宗教的に意味づけるようになりました。このページでは、その協力の実態と、少数ながら存在した異なる声、そして戦後の反省を見ていきます。
日清・日露戦争と従軍布教
1894年の日清戦争、1904年の日露戦争では、浄土真宗、浄土宗、日蓮宗、曹洞宗などの各教団が「従軍布教使（じゅうぐんふきょうし）」として僧を戦地に送りました。従軍僧は、兵士の慰問や戦死者の葬儀・追悼を行い、兵士の心の支えとなる役割を担いました。
教団は国内でも、戦勝祈願の法要、軍への献金、戦死者の遺族への慰問などを行いました。国家のために命をささげることを、仏教の言葉で意味づける説教も行われました。たとえば、「敵を倒すことは、悪をこらしめ、多くの人を救う慈悲の行いだ」といった論理が語られることもありました。
こうした協力は、仏教が国家に役立つことを示し、社会的な地位を回復する手段でもありました。同時に、戦地で亡くなった兵士を弔うことは、宗教者としての本来の務めでもあり、その両面があったことを見ておく必要があります。
植民地・占領地での布教
日本が台湾（1895年）、朝鮮（1910年）を植民地とし、のちに中国東北部（満洲）などに勢力を広げると、日本の仏教教団も次々にこれらの地域に進出しました。最初は現地に住む日本人のための布教でしたが、次第に現地の人々への布教や、教育・社会事業も行われるようになります。
朝鮮では、1911年の寺刹令によって朝鮮総督府が寺院を管理する体制がつくられました（「朝鮮：高麗の護国仏教から朝鮮王朝の崇儒抑仏へ」の章を参照）。日本の教団は朝鮮の寺院を自らの末寺に組み込もうとしたり、日本式の仏教のあり方（僧の妻帯など）を広めたりしました。これは、のちの韓国仏教界の内部対立の一因ともなりました。
植民地での布教は、教団にとっては教線拡大でしたが、現地の人々から見れば、植民地支配と一体となった宗教活動として受け止められる面がありました。この点は、戦後の各教団の反省の中でも重要な論点になっています。
総力戦体制と国家の統制
1930年代、満洲事変（1931年）、日中戦争（1937年〜）と戦争が拡大すると、国家は国民生活のすべてを戦争に動員する「総力戦体制」を築いていきました。宗教も例外ではありません。
1939年に成立し、翌1940年に施行された「宗教団体法」は、宗教団体を国家の認可と監督のもとに置く法律でした。政府は、宗派の合同を進めて教団の数を減らし、管理しやすくしました。たとえば、日蓮宗系や浄土系など、多くの宗派が合同を求められました。
また、天皇の権威と抵触するとみなされた経典の文言や教義の表現が、問題とされるようになりました。浄土真宗などでは、天皇を敬う国家の方針と矛盾するとされた聖典の一部の文言を、読まないようにしたり、削除したりする措置がとられました。日蓮宗系でも、曼荼羅（まんだら）に天照大神の名が書かれていることをめぐって当局の追及を受けた例があります。教義そのものが国家の基準で書き換えを迫られたのです。
「皇道仏教」と戦争協力の論理
戦争が激しくなると、仏教を天皇中心の国家思想（皇道）と一体化させる「皇道仏教」が唱えられるようになりました。各教団は「興亜（こうあ＝アジアを興す）」や「聖戦」を掲げ、戦闘機の献納、金属製の仏具や梵鐘（ぼんしょう）の供出、僧侶の勤労奉仕などに協力しました。
禅の分野では、「生死を超える」という禅の教えが、死を恐れない兵士の精神を養うものとして語られました。戦後、アメリカの研究者ブライアン・ヴィクトリアの著書『禅と戦争』などによって、禅の指導者たちの戦争協力の言説が広く知られるようになり、国内外で大きな議論を呼びました。ただし、その評価や個々の人物についての解釈には、研究者の間でも異論があります。
こうした協力の背景には、国家の圧力や監視があったことは確かです。しかし、多くの指導者が自らの信念として戦争を支持する言葉を語ったことも事実であり、「強制されたから」だけでは説明できない面があります。
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反戦の声と弾圧
一方で、少数ながら、戦争や国家のあり方に異議を唱えた仏教者もいました。
- 内山愚童（うちやまぐどう）：曹洞宗の僧。社会主義の立場から天皇制を批判し、1910年の大逆事件で検挙され、翌年処刑された。曹洞宗は当時彼の僧籍をはく奪したが、1993年に処分を取り消し、名誉を回復した
- 竹中彰元（たけなかしょうげん）：真宗大谷派の僧。1937年、日中戦争について「戦争は罪悪である」という趣旨の発言をして有罪となり、教団からも処分された。教団は2007年に処分を取り消した
- 妹尾義郎（せのおぎろう）：日蓮主義の在家仏教者。新興仏教青年同盟を率いて反戦・反ファシズムを唱え、1936年に検挙された
また、天皇の権威と相いれないとされた新宗教の団体（大本など）や、戦争に協力しなかったキリスト教の一部、創価教育学会（のちの創価学会）の牧口常三郎らも弾圧を受けました。牧口は、伊勢神宮の神札（神宮大麻）を受けることを拒否するなどして検挙され、1944年に獄中で亡くなりました。
戦後の反省とこの関係から見えること
1945年の敗戦後、GHQ（連合国軍総司令部）の指令で宗教団体法は廃止され、日本国憲法で信教の自由と政教分離が定められました。各教団は、長い時間をかけて戦争責任と向き合うことになります。1987年の真宗大谷派、1991年の浄土真宗本願寺派、1992年の曹洞宗（懺謝文）など、多くの教団が戦争協力や植民地布教についての反省・謝罪を公式に表明しました。表明の時期や内容は教団によって異なり、その十分さについてはさまざまな意見があります。
この歴史から見えることは、次のとおりです。
- 国家に認められるための協力が、教義の変質にまで進んだ：地位の回復を求めた協力が、やがて教えそのものの言いかえや削除につながった。
- 統制と自発性の重なり：国家の圧力と、教団自身の積極的な協力の両方があり、どちらか一方だけでは説明できない。
- 少数の異議の重み：反戦を唱えた人々の名誉回復は、教団が過去と向き合う具体的な一歩となった。
年表で確認
- 1894年日清戦争。各教団が従軍布教使を派遣する
- 1904年日露戦争。従軍布教と戦勝祈願が広く行われる
- 1911年内山愚童が大逆事件で処刑される。朝鮮で寺刹令
- 1937年日中戦争が始まる。竹中彰元が反戦発言で検挙される
- 1940年宗教団体法が施行され、宗派の合同が進む
- 1944年牧口常三郎が獄中で亡くなる
- 1945年敗戦。宗教団体法が廃止される
- 1987年真宗大谷派が戦争協力への反省を表明する
- 1992年曹洞宗が懺謝文を発表する
