この章のポイント
- 1868年の神仏分離をきっかけに各地で廃仏毀釈が起こった
- 僧侶の肉食妻帯が許され、寺請制度もなくなった
- 仏教界は近代的な学問・教育・社会活動で立て直しを図った
- 在家信者中心の新しい運動が生まれ、戦争にも深く関わった
神仏分離令と廃仏毀釈
前の章で見たように、江戸時代の後半には、仏教を外来の教えとして批判する国学の思想が広まっていました。1868年、明治新政府は天皇を中心とする国づくりを進めるため、神道を重んじ、約1000年続いてきた神と仏の結びつき（神仏習合、第14章）を切り離す命令を出しました。これを神仏分離令（神仏判然令）といいます。
政府の命令は、あくまで神社と寺を分けることが目的で、仏教を滅ぼせと命じたものではありませんでした。しかし、それをきっかけに各地で、寺院や仏像、経典を破壊する運動が起こりました。これを廃仏毀釈（はいぶつきしゃく）といいます。とくに薩摩藩（鹿児島県）では領内の寺院がほぼすべて廃止され、松本藩（長野県）や苗木藩（岐阜県）、隠岐などでも激しい破壊が行われました。奈良の興福寺では多くの僧が還俗し、伽藍が荒廃しました。
この背景には、国学や神道の思想だけでなく、江戸時代に寺請制度のもとで寺院が持っていた特権や、財政難の藩が寺の財産を取り上げようとしたことへの反発もあったと考えられています。詳しくは「明治：神仏分離と廃仏毀釈」のページで紹介しています。
制度の変化――寺請の廃止と肉食妻帯
明治政府は、仏教に関わる制度も次々と変えました。江戸時代の寺請制度は廃止され、戸籍は寺ではなく役所が管理するようになりました（1871年の戸籍法など）。また、寺院が持っていた土地の多くが政府に取り上げられ（上知令）、寺の経済的な基盤は大きく揺らぎました。
1872年には、「僧侶の肉食・妻帯・蓄髪（髪を伸ばすこと）は勝手たるべし」という布告が出されました。それまで国の法律でも禁じられていた僧侶の結婚などを、国としては取り締まらないという意味です。もともと結婚を認めていた浄土真宗以外の宗派でも、その後、僧侶が結婚して寺を家族で受け継ぐことが一般的になっていきます。これは、出家者が独身を守る他のアジアの仏教国と比べて、日本の仏教の大きな特色となりました。
また1873年には、キリスト教を禁止する高札（こうさつ）が撤去され、事実上キリスト教の布教が黙認されるようになりました。仏教は、自らの存在意義を新しい時代に向けて示さなければならなくなったのです。
信教の自由を求めて――島地黙雷
明治の初め、政府は神道を中心に国民を教化（きょうか＝教え導くこと）するため、1872年に大教院（だいきょういん）をつくり、神官とともに僧侶も「教導職」として、天皇を敬い神々を敬うといった政府の方針を国民に説くよう求めました。
これに強く反対したのが、浄土真宗本願寺派の僧島地黙雷（しまじもくらい）です。ヨーロッパを視察して宗教と国家の関係を学んだ黙雷は、政治が人々の信仰の内容にまで口を出すべきではないと主張し、信教の自由と政教分離の考え方を訴えました。浄土真宗の各派は大教院から離れ、1875年に大教院は解散しました。
1889年に発布された大日本帝国憲法では、「安寧秩序を妨げず、臣民の義務に背かない限り」という条件付きで、信教の自由が認められました。一方で、神社は「宗教ではなく国家の祭祀（さいし）である」とされ、国民全体が敬うべきものとされていきます（国家神道）。仏教は、この枠組みの中で自らの立場を築いていくことになりました。
近代的な学問と仏教の再発見
廃仏毀釈の危機を経て、仏教界は近代的な学問や教育を取り入れて立て直しを図りました。各宗派は僧侶の養成機関を近代的な学校へと発展させ、それが現在の仏教系大学（龍谷大学・大谷大学・駒澤大学・立正大学など）の源流となっています。
海外で学ぶ僧侶も現れました。真宗大谷派の南条文雄（なんじょうぶんゆう）はイギリスのオックスフォードで、インドの古い言葉であるサンスクリット語を学び、近代的な仏教研究の基礎を日本に持ち帰りました。ヨーロッパの研究によって、歴史上の人物としての釈迦や、大乗経典が後の時代に成立したことが明らかになると、日本の仏教界にも大きな衝撃を与えました（大乗非仏説論）。
また、黄檗宗の僧河口慧海（かわぐちえかい）は、仏教の原典を求めて鎖国状態のチベットに単身で入り（1900年）、多くの経典を持ち帰りました。浄土真宗本願寺派の大谷光瑞（おおたにこうずい）は、中央アジアに探検隊を送っています。哲学者の井上円了（いのうええんりょう）は、仏教を近代哲学の観点から説明し、迷信の打破にも取り組みました。真宗大谷派の清沢満之（きよざわまんし）は、個人の内面の信仰を重んじる「精神主義」を唱えています。
在家仏教運動の誕生と世界への発信
近代には、出家した僧侶ではなく、一般の信者（在家）が中心となる新しい仏教運動も生まれました。その代表が、法華経と日蓮の教えを重んじる流れです。田中智学（たなかちがく）は在家の日蓮主義運動を起こし、1914年に国柱会（こくちゅうかい）を設立しました。大正から昭和初期にかけては、霊友会（れいゆうかい）、創価教育学会（のちの創価学会、1930年）、立正佼成会（りっしょうこうせいかい、1938年）など、在家の信者を中心とする団体が次々と生まれ、戦後に大きく発展します。こうした運動については「近代の在家仏教運動」のページで紹介しています。
一方で、日本の仏教を世界に紹介する人々も現れました。1893年にシカゴで開かれた万国宗教会議には、臨済宗の釈宗演（しゃくそうえん）らが参加しました。その弟子筋にあたる鈴木大拙（すずきだいせつ）は、英語で禅や大乗仏教についての本を数多く著し、欧米の知識人に大きな影響を与えました。これは、のちに禅が「ZEN」として世界に広がる土台となります（第19章）。
戦争と仏教、そして戦後へ
明治から昭和の前半にかけて、日本は日清戦争・日露戦争、そして日中戦争・太平洋戦争へと進みました。この中で、仏教の各宗派の多くは、国家の方針に協力しました。従軍僧を戦地に送り、戦死者の慰霊を行い、戦争を仏教の教えで正当化する説教も行われました。また、日本の植民地や占領地に寺院を建て、布教活動も行いました。
一方で、戦争や国家のあり方に疑問を投げかけた僧侶もいました。曹洞宗の内山愚童（うちやまぐどう）は、1910年の大逆事件に連座したとして、翌1911年に処刑されました（事件の多くは政府によるでっちあげだったと現在では考えられています）。また、1939年の宗教団体法のもとで、国家による宗教団体の統制が強まり、宗派の合同も進められました。戦時下の仏教については「近代の戦争と仏教」のページで詳しく紹介しています。
戦後、多くの宗派は、自分たちの戦争協力について反省の声明を出しています（時期や内容は宗派によって異なります）。1945年の敗戦によって、日本国憲法のもとで信教の自由と政教分離が保障され、農地改革で寺院の多くが土地を失うなど、仏教は再び大きな変化の中に置かれました。次の最終章では、戦後の日本と、世界に広がる現代の仏教の姿を見ていきます。
年表で確認
- 1868年神仏分離令が出され、各地で廃仏毀釈が起こる
- 1871年戸籍法の制定などで寺請制度が終わる
- 1872年僧侶の肉食妻帯が許される。大教院が設置される
- 1875年島地黙雷らの批判を受け、大教院が解散
- 1889年大日本帝国憲法で条件付きの信教の自由が認められる
- 1893年シカゴ万国宗教会議に日本の仏教者が参加
- 1900年河口慧海がチベットに入る
- 1914年田中智学が国柱会を設立
- 1939年宗教団体法が制定され、宗教統制が強まる
