この章のポイント
- 明治政府は神仏判然令などで、神社から仏教的な要素を取り除かせた
- これをきっかけに、各地で寺院や仏像を壊す廃仏毀釈が起きた
- 寺院は寺請の役割と寺領を失い、経済的にも大きな打撃を受けた
- 島地黙雷らは信教の自由を訴え、仏教の近代化を進めた
背景：千年続いた神仏習合
日本では、仏教が伝わってから千年以上にわたり、日本の神々と仏教の仏を結びつけて信仰する「神仏習合（しんぶつしゅうごう）」が続いていました。たとえば、日本の神は仏が姿を変えて現れたものだとする「本地垂迹（ほんじすいじゃく）説」が広く受け入れられ、多くの神社には神宮寺（じんぐうじ＝神社に付属する寺）が置かれ、僧が神前でお経を読むことも普通でした。
しかし江戸時代の後半になると、国学（こくがく＝日本古来の文化や精神を研究する学問）や水戸学の影響で、仏教が伝わる前の「純粋な」日本の神の道を取り戻そうという考えが強まりました。平田篤胤（ひらたあつたね）らの復古神道は、仏教を外来の教えとして批判しました。
また江戸時代の寺請制度のもとで、寺院が檀家に対して強い立場にあったことへの不満も、庶民の間にくすぶっていました（「江戸：寺請制度と本末制度」の章を参照）。こうした思想と感情が、明治維新とともに表に出てくることになります。
神仏分離令：政府は何を命じたのか
1868年、明治新政府は天皇の権威を中心に国家をまとめるため、「祭政一致（さいせいいっち＝神をまつることと政治を一体とする）」を掲げ、神祇官（じんぎかん）を復活させました。
同じ年、政府は一連の命令（神仏判然令、神仏分離令などと総称される）を出しました。その内容は、主に次のようなものでした。
- 神社に仕えていた僧（社僧・別当）は、還俗するか神職になること
- 仏教の言葉で神を呼ぶこと（たとえば「○○権現」「○○大菩薩」）をやめること
- 神社の御神体として仏像を置くことをやめ、仏具などを取り除くこと
重要なのは、政府の命令は神と仏を「分ける」ことが目的で、仏教そのものを廃止せよという命令ではなかったという点です。しかし、この命令は各地で拡大解釈され、仏教を排除しようとする激しい動きにつながっていきました。
廃仏毀釈：各地で何が起きたか
「廃仏毀釈（はいぶつきしゃく）」とは、仏を廃し、釈迦の教えを壊すという意味です。神仏分離令をきっかけに、各地で寺院の廃止、仏像や経典、仏具の破壊・焼却、僧の強制的な還俗などが起きました。
その激しさは地域によって大きく異なりました。
- 薩摩藩（鹿児島）：藩の主導で領内の寺院がほぼすべて廃止され、僧も還俗させられた
- 松本藩・苗木藩など：藩主の方針で多くの寺院が廃寺となった
- 奈良の興福寺：僧が春日大社の神職に転じ、寺は一時ほぼ無人となった。五重塔が売りに出されたという話も伝わる（詳細には諸説あり）
- 隠岐、佐渡、富山藩などでも大規模な寺院整理が行われた
寺院の数がどれだけ減ったかについては正確な統計がなく、諸説あります。多くの貴重な仏像や美術品が失われたり、海外に流出したりしました。一方で、浄土真宗の門徒が多い地域では、激しい抵抗運動も起きました（1871年の三河大浜騒動など）。
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なぜこれほど激しくなったのか
廃仏毀釈が激しくなった理由は、一つではありません。
- 思想的な背景：国学・復古神道の影響を受けた神職や役人が、仏教を外来の邪魔なものと考えた
- 財政的な動機：藩や地方の役人にとって、寺院の土地や仏具の金属は財源になった
- 寺院への不満：江戸時代に寺請制度で強い立場にあった寺院への、民衆の反感があった
- 神職の立場の向上：神仏習合のもとで僧の下に置かれがちだった神職が、地位の逆転を求めた
さらに1871年、政府は「上知令（あげちれい）」を出し、寺社が持っていた境内地以外の領地を取り上げました。同じ年に戸籍法が定められると、寺請制度による身元証明の役割もなくなりました。寺院は、江戸時代に持っていた経済的な基盤と行政上の役割を、ほぼ同時に失ったのです。
仏教界の対応：近代化と信教の自由
危機に直面した仏教界からは、新しい動きが生まれました。政府は1872年、神道と仏教の僧をともに「教導職（きょうどうしょく）」に任命し、天皇を敬い国の方針に従う教え（三条教則）を国民に説かせようとしました。その中心機関が「大教院（だいきょういん）」です。仏教は、国家の国民教化政策に協力させられることになりました。
これに対し、浄土真宗本願寺派の僧・島地黙雷（しまじもくらい）は、ヨーロッパ視察の経験をもとに、政教分離（政治と宗教を分けること）と信教の自由を主張し、大教院からの真宗の離脱を求めました。こうした動きもあって、1875年に大教院は解散しました。
1889年の大日本帝国憲法では、「安寧秩序を妨げず、臣民の義務に背かない限り」という条件つきで信教の自由が認められました。一方、政府は「神社は宗教ではなく国家の祭祀である」という立場をとり、神社を国家の制度として特別に扱いました（いわゆる国家神道）。この位置づけについては、研究者の間でもさまざまな議論があります。
その後：近代仏教の誕生
廃仏毀釈の危機は、仏教界に自己改革をうながしました。明治期には、次のような動きが生まれます。
- 各宗派が近代的な学校（のちの仏教系大学）をつくり、僧の教育を改革した
- 西洋の学問の方法で仏教を研究する近代仏教学が始まった
- 井上円了や清沢満之（きよざわまんし）らが、近代の思想として仏教を問い直した
- 1872年に僧の肉食・妻帯・蓄髪を「勝手たるべし（自由にしてよい）」とする太政官布告が出され、僧のあり方が変化した
一方で仏教界は、国家に協力する姿勢を強めることで、自らの存在価値を示そうともしました。キリスト教への対抗や、国民の道徳教育への協力などを通じて、仏教は近代国家の中に新たな居場所を探していきます。この「国家への協力」の流れは、のちの戦争協力へとつながっていく面もありました（「近代の戦争と仏教」の章を参照）。
この関係から見えること
明治の神仏分離と廃仏毀釈からは、次のような関係の型が見えてきます。
- 国家理念の転換が宗教を揺るがす：国家が新しい正統性の根拠（天皇と神道）を選んだとき、それまでの宗教の地位は一気に揺らいだ。朝鮮王朝の崇儒抑仏（「朝鮮：高麗の護国仏教から朝鮮王朝の崇儒抑仏へ」の章を参照）とも似た構図である。
- 政策と現場の暴走：政府の命令は「分離」だったが、現場の思惑や不満が重なって「破壊」にまで拡大した。
- 危機が改革をうながす：仏教界は危機を通じて近代化を進めたが、その過程で国家への協力も深めていった。
年表で確認
- 1868年明治政府が神祇官を再興し、神仏判然令などを出す
- 1869年薩摩藩などで寺院の廃止が本格化する
- 1871年上知令で寺社領が取り上げられる。戸籍法が定められる
- 1872年教導職と大教院の制度が始まる。僧の肉食妻帯が自由化
- 1875年大教院が解散する
- 1889年大日本帝国憲法で条件つきの信教の自由が定められる
