この章のポイント
- キリスト教禁止のため、寺が人々の身元を保証する寺請制度ができた
- 宗門人別改帳がつくられ、寺は戸籍係の役割を担った
- 本末制度で本山と末寺の上下関係が整えられ、幕府は本山を通じて管理した
- 寺院の経済は安定したが、仏教の形式化を批判する声も出た
背景：キリスト教の禁止と天下泰平
16世紀半ば、フランシスコ・ザビエルらによってキリスト教が日本に伝わり、九州を中心に信者が増えました。キリシタン大名も現れ、一時は数十万人の信者がいたといわれます。
しかし、豊臣秀吉は1587年にバテレン追放令を出し、江戸幕府も1612年から13年にかけて全国的な禁教令を出しました。幕府がキリスト教を警戒した理由には、信者が主君より神への信仰を優先することへの不安、スペインやポルトガルによる侵略への警戒、そして教えが身分秩序と相いれないと考えられたことなどがあります。
1637年から38年にかけての島原・天草一揆は、重い年貢と飢饉への不満が背景にありましたが、多くのキリシタンが参加したことから、幕府はキリスト教への警戒をいっそう強めました。こうして、「誰がキリシタンではないか」を確認する仕組みが必要になったのです。一向一揆の経験から、宗教組織が自立した力を持つことへの警戒も、幕府には強くありました（「戦国：一向一揆と信長・秀吉」の章を参照）。
寺請制度：お寺が身元を証明する
幕府が全国に広げたのが「寺請（てらうけ）制度」です。すべての人は、いずれかの仏教寺院の「檀家（だんか）」となり、その寺の住職から「この者はキリシタンではなく、当寺の檀家である」という証明（寺請証文）を受けなければなりませんでした。
1660年代には、各村や町で「宗門人別改帳（しゅうもんにんべつあらためちょう）」が毎年作成されるようになりました。これは、家ごとに家族の名前、年齢、所属する寺（檀那寺＝だんなでら）などを記した帳簿で、今でいう戸籍と住民票を合わせたような役割を果たしました。
結婚、引っ越し、奉公（働きに出ること）、旅行などのときにも、寺の証明が必要になりました。つまり寺院は、宗教施設であると同時に、幕府の行政の末端を担う役所のような存在になったのです。寺請制度は、キリシタン禁制の手段から始まり、人々の把握と社会秩序の維持のための仕組みへと発展していきました。
本末制度と寺院法度：教団をピラミッドにする
幕府は、個々の寺院だけでなく、教団全体を管理する仕組みもつくりました。それが「本末（ほんまつ）制度」です。各宗派の本山（ほんざん＝中心となる寺）を頂点に、その下に中本山、末寺（まつじ）と、すべての寺院を上下関係のピラミッドに組み込みました。1632年頃から、各宗派に「末寺帳」を提出させています。
幕府は、この本山を通じて全国の寺院をコントロールしました。また、1601年から1615年にかけて、宗派ごとに「寺院法度（じいんはっと）」を定め、1665年には全宗派共通の「諸宗寺院法度」を出しました。そこでは、新しい教義を勝手に立てることの禁止、住職の資格、本山と末寺の関係などが細かく定められました。寺院の監督には、寺社奉行（じしゃぶぎょう）という役職があたりました。
この制度により、各宗派の組織は整い、本山の権威は高まりました。一方で、新しい寺院を建てることは原則として禁止され、教団の自由な発展は大きく制限されました。
従わない者への弾圧：紫衣事件と不受不施派
幕府は、統制に従わない宗教者を厳しく処分しました。
1627年からの「紫衣（しえ）事件」では、天皇が高僧に紫色の衣（高い位の僧のしるし）を許すことを、幕府が「法度に違反している」として無効にしました。これに抗議した大徳寺の沢庵（たくあん）らは流罪となり、後水尾天皇は抗議の意味もこめて譲位したといわれます。この事件は、幕府の法が朝廷の権威よりも上にあることを示すものでした。
また、日蓮宗の一派である「不受不施（ふじゅふせ）派」は、法華経を信じない者からの施しは受けず、施しもしないという教えを守り、権力者の命令であっても他宗の者のための法要には参加しないとしました。幕府はこれを国家の秩序に従わないものとみなし、1669年に禁止しました。信者たちは江戸時代を通じて、隠れて信仰を守ることになります。キリシタンと同じく、禁じられた信仰として弾圧されたのです。
檀家制度：お寺の安定とその影
寺請制度によって、寺院は檀家から安定した収入を得られるようになりました。葬儀や法事（亡くなった人の供養）、お盆やお彼岸の行事は寺院が担い、檀家は寺院の修繕費などを負担しました。こうして「先祖供養を中心にしたお寺と檀家の関係」、いわゆる檀家制度が定着していきます。
この仕組みは、寺院に経済的な安定をもたらし、全国の村々に寺院が根づくきっかけになりました。寺院は寺子屋（庶民の子どもの学び場）を開くなど、地域の教育や文化の担い手にもなりました。
一方で、檀家は寺を自由に変えることができず、寺の側が強い立場に立つことになりました。檀家に過大な負担を求める寺院や、布教や修行よりも葬儀に偏る僧に対しては、当時から批判がありました。儒学者や国学者からは、仏教は社会の役に立たないという「排仏論」も唱えられました。こうした不満は、幕末から明治にかけての仏教批判（「明治：神仏分離と廃仏毀釈」の章を参照）の土壌になったと考えられています。
保護か、統制か：江戸の仏教をどう見るか
江戸時代の仏教については、かつて「幕府の統制で堕落した仏教」という見方が強くありました。これは、歴史学者・辻善之助らの研究によって広まった「近世仏教堕落論」と呼ばれる見方です。
しかし近年では、この見方は見直されています。江戸時代には、各宗派で学問所（檀林・学林など）が整えられて仏教の研究が進み、隠元による黄檗宗（おうばくしゅう）の伝来や、戒律の復興運動、民衆の巡礼の流行など、豊かな宗教活動がありました。仏教が民衆の生活に深く浸透したのも、この時代です。
江戸幕府の宗教政策は、仏教を「統制」すると同時に、行政の担い手として「保護」し「利用」するものでした。仏教は政治的・軍事的な独立性を失いましたが、そのかわりに社会の隅々に根を張ったともいえます。
この関係から見えること
江戸時代の寺請制度・本末制度からは、次のような関係の型が見えてきます。
- 宗教組織の行政利用：国家は、全国に広がる寺院のネットワークを、住民の把握という行政の目的に使った。
- 上からのピラミッド管理：本山を通じて末寺を管理する仕組みは、中国の僧官制度（「中国の僧官・度牒制度と明清の統制」の章を参照）と同じく、教団のトップを押さえて全体を統制する方法である。
- 安定と引きかえの自由の制限：寺院は経済的に安定したが、新しい教えや自由な布教は制限され、国家の秩序に従わない信仰は弾圧された。
現代日本の「お寺と檀家」の関係や、お葬式とお寺の結びつきは、この時代につくられた仕組みにさかのぼるものが多いのです。
年表で確認
- 1587年豊臣秀吉がバテレン追放令を出す
- 1601年宗派ごとの寺院法度が出され始める（〜1615年）
- 1613年江戸幕府が全国に禁教令を出す
- 1627年紫衣事件が起こる
- 1632年頃各宗派に末寺帳を提出させ、本末制度が整う
- 1637年島原・天草一揆が起こる（〜1638年）
- 1665年諸宗寺院法度が出される
- 1669年不受不施派が禁止される
- 1671年宗門人別改帳の作成が全国的に制度化される（諸説あり）
