義和団事件
八カ国連合軍

事件の背景 ── 排外感情の蓄積と「教案」問題

義和団事件の背景には、アヘン戦争以来約60年にわたって蓄積された中国社会の深い矛盾がありました。天津条約（1858年）以降、キリスト教の布教権が中国内地全域に拡大されたことで、外国人宣教師が中国各地の農村部にまで入り込みました。宣教師の活動は、地域社会の伝統的な秩序と衝突し、各地で「教案」と呼ばれる紛争が頻発しました。

キリスト教に入信した中国人（教民）は、宣教師の庇護のもとで治外法権的な特権を享受し、地元の裁判所や官吏の権威を無視する場合がありました。教民と非教民の間の土地争いや訴訟において、宣教師が教民に有利な介入を行うことが少なくなく、これが一般民衆の強い反感を生みました。寺廟や祠堂が教会に改築されたり、伝統的な祭礼が禁止されたりすることも、地域社会の反発を招きました。

1890年代後半には、華北地方（山東省・直隷省）で干ばつと黄河の氾濫が相次ぎ、農民の生活は極度に困窮していました。さらに、外国資本による鉄道の建設は、従来の水路運送や人力輸送に依存していた人々の生業を奪いました。こうした経済的困窮と外国の進出への怒りが結びついて、排外運動が急速に拡大していったのです。

山東省においては、1897年のドイツによる膠州湾占領が排外感情に火をつけました。さらにドイツの宣教師殺害事件をきっかけとした租借地設定は、地元民衆に外国勢力の理不尽な横暴として受け止められ、義和団の蜂起の直接的な引き金となりました。

義和団の蜂起 ── 「扶清滅洋」の嵐

義和団は、もともと山東省を中心に活動していた民間の武術結社でした。その起源は白蓮教系の秘密結社や民間信仰と深く結びついており、義和拳（いわけん）と呼ばれる拳法の修練を行っていたことから「拳匪」とも呼ばれました。義和団の団員の多くは貧農・失業者・職を失った運送労働者など、近代化の恩恵を受けられなかった社会の底辺層でした。

義和団の特徴的な信仰は、神がかり的な儀式を行えば刀剣や銃弾に対して不死身になれるという「刀槍不入」の呪術でした。科学的合理性とは無縁のこの信仰は、近代教育を受けていない農民層に広く受け入れられ、参加者の士気を高める効果がありました。義和団は「扶清滅洋」（清朝を助けて西洋を滅ぼす）というスローガンを掲げ、外国人とキリスト教徒に対する攻撃を正当化しました。

1899年から1900年にかけて、義和団は山東省から直隷省（現在の河北省）へと急速に勢力を拡大しました。各地でキリスト教の教会が焼き討ちされ、外国人宣教師や中国人信徒が殺害されました。鉄道や電信線も破壊され、近代化のインフラが標的となりました。義和団は赤い布を身につけ、太鼓を打ち鳴らしながら村から村へと移動し、その行く先々で暴動が広がりました。

清朝宮廷内では、義和団への対応をめぐって意見が分裂しました。恭親王奕訢の死後、保守派の影響力が増していた宮廷では、義和団を利用して外国勢力を排除しようとする強硬派と、義和団を鎮圧して列強との衝突を避けようとする穏健派が対立しました。西太后は当初態度を明確にしませんでしたが、最終的に強硬派の意見を採用し、義和団を「義民」として公認する方向に傾きました。

公使館包囲戦 ── 55日間の籠城

1900年6月、義和団の大集団が北京に流入し、外国公使館地区を包囲しました。列強各国の公使館が集中する東交民巷（とうこうみんこう）地区には、各国の外交官・軍人・民間人のほか、避難してきた中国人キリスト教徒を含む約900人が立てこもりました。護衛兵力はわずか約400人の各国守備兵でした。

6月20日、ドイツ公使クレメンス・フォン・ケッテラーが北京市内で清朝の兵士に射殺されるという事件が起き、事態は決定的に悪化しました。翌6月21日、西太后は列強八カ国に対して事実上の宣戦布告を行いました。正規の宣戦布告書は発出されていませんが、各国公使館への攻撃を命じ、外国軍との戦闘を指示したことは宣戦に等しい行為でした。

公使館地区への攻撃は、義和団と清朝正規軍（主に董福祥の甘軍）が共同で行いました。しかし、攻撃の強度には著しいムラがあり、時折激烈な砲撃と突撃が行われる一方で、休戦状態が続く時期もありました。これは、清朝宮廷内の主戦派と和平派の対立が軍事行動にも反映されていたためです。栄禄ら穏健派は、公使館の全滅が列強のさらなる報復を招くことを恐れ、攻撃を手加減するよう指示していたとされます。

包囲戦は約55日間に及びました。籠城する各国の外交官・守備兵は、食料と弾薬の不足に苦しみながらも持ちこたえ、8月14日に八カ国連合軍が北京に到達して包囲を解くまで持ちこたえました。この「55日間の北京」は、当時の世界的なメディアで大きく報じられ、西洋諸国における中国への偏見と恐怖を増幅させる結果となりました。

八カ国連合軍 ── 北京の占領と略奪

1900年6月、天津租界に駐屯していた各国の軍隊は、北京の公使館救援のためにシーモア中将率いる約2,000人の多国籍軍を派遣しましたが、鉄道の破壊と義和団の抵抗により途中で撤退を余儀なくされました。7月には天津自体が義和団と清朝軍の攻撃を受け、激しい戦闘が繰り広げられました。

列強はより大規模な遠征軍を組織することを決定しました。日本が約8,000人、ロシアが約4,800人、イギリスが約3,000人、アメリカが約2,100人、フランスが約800人、ドイツ・イタリア・オーストリア＝ハンガリーがそれぞれ数百人を派遣し、総勢約2万人の連合軍が編成されました。日本軍が最大の兵力を提供したのは、地理的な近さと、アジアにおける影響力拡大を図る戦略的判断によるものでした。

8月4日、連合軍は天津を出発して北京に向けて進撃を開始しました。途中の通州などで清朝軍との戦闘がありましたが、近代兵器で武装した連合軍の前に組織的な抵抗は長続きしませんでした。8月14日、連合軍は北京の城壁に達し、各国部隊が競い合うように城門を突破して北京に入城しました。西太后は光緒帝を伴って紫禁城を脱出し、西安に向けて逃亡しました。

北京占領後、連合軍兵士による略奪と暴行が広範囲にわたって行われました。紫禁城こそ公式には保護されましたが、北京の多くの地域で民家・商店・寺院が略奪の対象となりました。各国の軍隊は北京を地区ごとに分割して占領し、それぞれの管轄区域で軍政を敷きました。この占領は約1年間続き、北京の住民は深刻な苦難を強いられました。

北京議定書 ── 史上最も過酷な不平等条約

1901年9月7日、清朝と列強11カ国（八カ国に加えてベルギー・オランダ・スペイン）の間で北京議定書（辛丑条約）が締結されました。清朝全権は、西安から帰還する途中の西太后に代わって恭親王奕劻（きょうしんのうえききょう）と李鴻章が務めました。李鴻章は条約締結のわずか2ヶ月後に病死し、清朝外交の重鎮の最期を飾る舞台となりました。

北京議定書は、清朝にこれまでで最も過酷な条件を課すものでした。賠償金は4億5千万両（利息を含めると9億8千万両）という天文学的な金額で、清朝の歳入の約5年分に相当しました。この賠償金は39年分割で支払われることとされ、関税・塩税の収入が担保に充てられました。中国人ひとりあたり約1両（当時の一般農民の年収に匹敵）に相当する計算から「庚子賠款」と呼ばれ、国民的屈辱の象徴となりました。

領土面での要求はなかったものの、主権の制限は極めて深刻でした。外国軍隊が北京の公使館地区に常駐する権利が認められ、北京から海岸までの�attr道沿線に外国軍の駐兵権が設定されました。大沽砲台をはじめとする北京周辺の砲台は撤去され、首都の防衛力は事実上消滅しました。排外運動が発生した地域では科挙の試験が5年間停止され、排外運動を支持した官吏の処罰が求められました。

さらに、事件に関与した清朝の高官約100名の処罰が要求され、一部は処刑されました。西太后自身は処罰の対象から外されましたが、これは清朝の統治機構を維持して賠償金の支払いを確保する必要があったためであり、列強の実利的な判断によるものでした。清朝は形式上は存続しましたが、実質的にはほぼ完全に列強の管理下に置かれることになったのです。

歴史的意義 ── 清朝崩壊への最終カウントダウン

義和団事件は、清朝の歴史における決定的な転換点でした。第一に、この事件は清朝が独立した主権国家としての実態をほぼ完全に喪失したことを意味しました。北京議定書による巨額の賠償金と外国軍の駐留は、清朝を事実上の半植民地に転落させました。

第二に、義和団事件の惨禍は西太后自身をも覚醒させ、「清末新政」と呼ばれる一連の改革が開始される契機となりました。1901年以降、科挙の改革（のち1905年に廃止）、新式軍隊の編成、教育制度の近代化、法制度の整備、立憲制の検討など、かつて戊戌の変法で提唱された改革が次々と実施されました。しかし、それは清朝の威信が決定的に失墜した後の改革であり、王朝に対する国民の信頼を回復するには至りませんでした。

第三に、義和団事件は「革命」への支持を拡大させました。清朝の体制内改革に絶望した知識人や留学生の間で、孫文らが主導する革命運動への共感が広がっていきました。清朝が列強に宣戦を布告し、迷信的な義和団に頼って近代的な軍隊と戦おうとしたという事実は、この王朝がもはや統治能力を完全に喪失していることの証左として受け止められました。

第四に、義和団事件は列強間の中国をめぐる競争を激化させました。特にロシアは事件に乗じて満州を軍事占領し、これが日露戦争（1904-1905年）の原因の一つとなりました。東アジアの国際秩序は義和団事件を契機として大きく変動し、20世紀前半の激動の時代への序章が開かれたのです。

義和団事件 関連年表